太陽光発電を事業で活用 - 宮崎市で設備導入ならCORE LIFEにお任せください

事業用・
太陽光発電

事業用の太陽光発電は、一般的に「出力が10kW（キロワット）以上の太陽光発電システム」のことです。住宅の大きな屋根に10kW以上のパネルを載せた場合も、事業用という分類になります。

commercial solar

事業用太陽光とは

事業用・自家消費型太陽光発電とは、太陽光発電でつくった電気を電力会社に売らずに、自家消費する太陽光発電システムのことです。
発電した全てを売る”全量売電型”と異なり、自社で作った電気を自社で消費する為高い市場価格の電力を購入する必要がなくなります。
発電した電気を直接利用することで、電力会社からの電力購入量、及び電気料金を削減できるメリットがあります。

電気料金の上昇

2010年以降、電力会社の電気代が83%値上がりしています。
その背景には、ウクライナ情勢、イラン、イスラエル、米国の中東戦争による化石燃料価格の高騰が影響しており、今後も更なる電気料金の高騰が予想されています。
それ以外にも、商材の仕入価格、人件費、ガソリン価格の上昇など事業を取り巻く環境は厳しさをを増しています。
そんな中、事業所で使用する『エネルギーの見直し』に注目が高まっています。

CO2の削減

日本政府は2050年までに温室効果ガスを全体としてゼロにする『カーボンニュートラル宣言』を発表しました。
この宣言により、企業には積極的なCO2削減の取り組みが求められています。
太陽光発電は火力発電と比較してCO2排出量が少ないのが特徴で、1kWhあたりのCO2排出量は17～48gと、火力発電の690gと比べて圧倒的に少ないのです。
自家消費型太陽光発電システムを導入する事は環境保全に貢献しつつ、電力コストの削減も実現できます。

TYPE ＆ capable

事業用太陽光システムでどのような事ができるの？

電気料金の削減

事業所の屋根、空き地を利用して太陽光発電システムを設置し、日中、自社の屋根などで作られた電気はそのまま自社で消費されます。
自社で作った電気を使用する事で、購入電力量、電気料金を大幅に減らすことが可能です。

蓄電池システムとの連携

太陽光の余剰電力を蓄電池に溜めて、夜間や、日中に放電することで、さらに電気料金を抑える事ができます。（蓄電池システムのページはこちら）
また、太陽光発電システムと蓄電池を連携する事で、もしもの停電にも対応ができます。

V2Hシステムとの連携

ガソリン価格が上昇している中、EVの普及が進んでいます。
EV充電に要する電気使用量はガソリン代金の半分以下ですので、社用車をEV＝電気自動車を導入する事で、ガソリン代の削減が可能です。
さらに、太陽光の余剰電力でEV充電すると、コストは0円。
そして、EVは蓄電池の役目も担うため、例えば突然の停電時には、EVから事業所に送電する事もできます。